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キューブサウナのパイオニア、SAUNEA（サウネア）のWebサイトをご覧いただきありがとうございます。このブログでは、サウナをもっと楽しみたい方や、サウナを導入したい施設運営者の方向けに、サウナにまつわるさまざまな情報をお届けしています。

今回は、サウナと建築基準法に関連したお話です。運営施設の敷地やご自宅の庭にサウナを設置しようと情報を収集していると、「10㎡以下なら建築確認は必要ない」という情報を目にすることがあります。

では、10㎡以下のサウナなら、どこにでも自由に設置できるのでしょうか？

今回は、建築確認や建築基準法について整理しながら、建築基準法に適合した私たちのオリジナルサウナ「PIONEERI」を設置させていただいたお客様の事例をご紹介していきます。ぜひ最後までご覧ください。

お客様からのお問い合わせは、「小型のサウナを自社のホテルにすぐ設置してほしい」というものでした。

というのも、お客様ご自身で調べた情報から、「10㎡以下の小型サウナは建築確認申請の必要がないから、すぐに建てられるだろう」とお考えだったためです。

SAUNEAでは、基本的にご注文をいただくごとに、お客様のご要望に合わせて生産しているため、すぐに工事を行うことは難しかったのですが、詳しくお話をうかがってみると、実際にはお客様が想定されていたように、すぐに工事をすることが難しい環境でした。

サウナの設置工事には、行政への申請や法律上の規制への対応などが必要となる場合があります。前述の「建築確認の有無」だけでなく、「防火地域の有無」「建築基準法の適用の有無」など、考慮しなければならない要素が複数存在しているからです。

まず、建築確認とは、建築物を建てる際に、事前にその計画が建築基準法などの関係法令に適合しているかを確認するための手続きです。

建築物を新築する場合、原則として建築確認が必要になりますが、建築物の「規模」や「地域」、「用途」などによっては、確認申請が不要となる場合もあります。

ここでいう建築物の「規模」の条件として、「10㎡以下であれば建築確認は必要ない」という情報がありますが、注意が必要なのは、規模だけでなく「地域」や「用途」についても確認する必要があるという点です。

今回、お客様が希望されているサウナは10㎡以下でしたが、設置場所が「防火地域」に該当していたため、建築確認が必要になると判断されました。

前述の防火地域とは、火災の延焼を防ぐ目的で、行政により指定された区域です。都市部や市街地の多くは、「防火地域」や「準防火地域」に指定されています。

このエリアでは、建築物の規模や構造などに応じて、防火に関する規制が設けられています。そのため、サウナを設置する場合にも、外壁や屋根、開口部などについて、一定の防火性能が求められる場合があります。

総木造りのバレルサウナなど、一般的な木製サウナを設置する場合には、こうした防火規制について確認する必要があります。

お客様が運営されているホテルも防火地域に含まれていたため、サイズだけで判断することはできず、建築確認への対応に加えて、防火規制に適合したサウナを設置する必要があることがわかりました。

今回ご説明してきたように、サウナの設置には、意外と多くの確認事項や申請事項があり、煩雑な手続きが伴う場合があります。

こうした行政とのやり取りや申請業務についても、SAUNEAがサポート・代行させていただいております。サウナの設置に精通したスタッフが対応しておりますので、安心してお任せいただけます。

今回のお客様に「SAUNEAに決めていただいた決め手」をうかがってみると、耐火基準に適合したサウナであることに加え、申請代行、さらに国産木材・国内製造、サポート体制といった点についても、多くの宿泊客の安全を預かる事業者として安心感があったと評価していただきました。

宿泊施設やご自宅にサウナキャビンをご検討のお客様は、まずはお気軽にお問い合わせください。ご希望や設置状況をうかがい、最適なプランをご提案させていただきます。